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7つのライフステージごとの保険の選び方
 経済的に自立する新社会人は、いざというときのために最低限の保険には加入しておきたいもの。
まだ結婚する予定がないのなら、高額な死亡保障のある保険よりも、病気・ケガの治療費を補う医療保険を検討してみましょう。
保険に未加入の状態で病気などにかかった場合、加入できる保険の選択肢が限られてしまいます。身体が健康な今こそ、保険の加入を検討してみましょう。
 経済的に自立している女性や、ダブルインカムで家計を支えている女性など、働く女性のライフスタイルは多様化しています。女性向けの生命保険なども出ている中、ライフスタイルにあった保険を選ぶための考え方やポイントについてご紹介します。
●シングルの場合
自分が死亡した際に、遺族に負担がかからない程度の費用は必要ですが、まず加入しておきたいのは医療保険です。
病気やケガの治療費をカバーできる保険を選びましょう。
なお、両親を扶養している場合は、自分に万が一のことがあった場合の両親の経済的なリスクを考えて、死亡保険を検討する必要があるでしょう。
●結婚している場合
奥様の稼ぎが生活費や住宅ローンの支払いにおいて、どの程度の割合を占めているのかが重要です。家計を支えるために重要な収入源となっているのであれば、万が一の時に収入が途絶えた場合を想定して、生命保険を検討する必要があります。
 結婚したら、配偶者の生計についても考えなければなりません。ケガや病気、万一の場合のリスクを想定して、家族が円滑に生活できる保険を選びたいものです。まず、現在の保険の加入状況に照らし合わせながら、どのような保険を選べば良いか考えていきましょう。
 子供が生れたら、食費や医療費、教育費など出費は増大します。生活にかかる費用が増えるということは、世帯主が亡くなったときに、家族が経済的に困窮するリスクも増えるということです。では、どんな保険を選べば良いのでしょうか？何の保険にも入っていない場合とすでに保険に加入している場合、それぞれのケースから考えてみましょう。
●保険に加入していない場合
年を重ねてから保険に加入する場合、選択肢が限定されると同時に保険の加入リスクも増えます。それらのことを踏まえたうえで、加入にするのかしないのか検討する必要があるでしょう。
●「定期保険特約付き終身保険」
「アカウント型保険」に加入している場合 「定期保険特約付き終身保険」「アカウント型保険」は、1000万?5000万円の高額な掛け捨てで、定期保険・特約が10年ごとの保険期間に付加されているケースが多いのが特徴です。
ある程度、家族構成が描けるようになった時点で、長期的な視点に立って保険を再検討しても良いでしょう。
●現状の保険に問題がない場合
現在入っている保険を補うかたちで、別の保険をプラスするとより安心です。
たとえば、逓減型の定期保険（保険期間20?25年・保険金額1200?1500万円程度）の加入により教育費を補ったり、毎月一定額を遺族が受け取る「収入保障保険」を増額することで、生活費をカバーするなどの対策が考えられます。。
 金融機関でローンを組むと、自動的に「団体信用生命保険」に加入しています。この保険の特徴は万一の際、住宅ローンの支払いを生命保険会社が肩代わりしてくれるので、遺族は住宅ローンの支払いから解放されます。
また任意の加入となりますが、住宅ローン返済中に七大生活習慣病で就業不能となった場合、に毎月のローン返済予定額が支払われる「七大疾病保障付住宅ローン」を販売している銀行もあります。
 女性の収入が家計を支えている割合が高い場合には、生命保険の検討をお勧めします。一方、専業主婦で、生計を支えているのが夫であれば、万一の時に残された家族が経済的に困窮することはないでしょう。では、専業主婦はどのような視点で保険を選べば良いのでしょうか。死亡保障と入院保障の視点から、専業主婦が保険を選ぶ際のポイントをご紹介します。
●死亡保障の場合
万が一の場合の葬式代・お墓代にかかる費用を考え、必要であれば、最低限の死亡保険を検討しておきましょう。また、新たに家事代行や保育料の支出が発生することも想定し、それらを補うための保障も検討してみましょう。
●入院保障
病気やケガで入院した場合、医療費や雑費などの負担が増加します。また、幼い子供がいる場合は、家事代行の費用や保育料などが発生し、家計を圧迫する可能性も考えられえます。これらの出費をできる限りカバーできる、充実した医療保険への加入をお勧めします。
 定年退職後は毎月の給料がなくなります。また体力の衰えにより、病気やケガのリスクも高まります。これらのリスクを考えて、最適な保険を見直す必要がありますが、まず定年退職後のお金の流れ（収入と支出）を把握しておく必要があります。
●死亡保障の場合
すでに子供が独立しているなら、葬式代の費用と配偶者の生活費をカバーできる程度の保険で問題ないでしょう。なお、相続財産が不動産中心となる場合は、生命保険に加入していると相続対策に活用できます。
※加入している保険は「定期保険特約付終身保険」ではあれば早急に保険を見直しましょう。 60歳もしくは65歳の満期で、死亡保障が終身部分の数百万円だけになり、医療保障などの特約も消失してしまう場合があります。入院費用や死亡後の配偶者の生活費などを考えると不足分が発生する可能性が高いので注意が必要です。
●入院保険の場合
医療費の貯えが十分にない場合は、病気やケガへの備えが必要です。なお健康状態によって、新たに保険に加入できない場合もあります。他の保険に切り替える際は、その保険に加入できるのか確認したうえで、既存の保険を解約するようにしてください。
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